インプラント打つなら歯医者選びは重要
インプラントは保険が適用されない自由診療であるが、残存歯への負担や侵襲がより少ない等の利点から、歯が欠損した場合に生活の質を向上させることができる有効な治療法である。
しかし、PIO-NET(全国消費生活情報ネットワーク・システム)には、インプラント治療により危害を受けたという相談が2006年度以降の約5年間で343件寄せられており、その相談件数は増加傾向にあるという。
その相談の中には、数カ月～数年間にわたって身体症状が継続したという相談も多く、治療上生じた問題によって日常生活にも影響が及んでいるという相談も多く寄せられている。
契約購入金額の回答があった相談228件のうち約7割は50万円以上の契約であり、高額な契約が大部分であった。身体症状が継続した期間について記載があった相談204件のうち、1カ月を超えて身体症状が継続したという相談が154件（75.5％）であり、そのうち64件（41.6％）は1年以上身体症状が継続していた。また、歯科インプラント治療により危害を受けたという相談の82.5％（283件）は相談受付時に身体症状若しくは身体症状に対する治療が継続していた。
身体症状の内容は、歯や口腔（こうくう）の痛み、腫れ、インプラント体の破損、化膿（かのう）等が多かった。
インプラントの問題点
1. 歯科インプラント治療でいったん危害を受けた場合、症状や治療が長期間にわたるおそれがある。
2. 歯科インプラント治療を行う歯科医療機関や歯科医師に関する基準や、治療のプロセス全体を網羅するようなガイドライン等がないため、歯科医療機関や歯科医師によって治療の水準に差がある。
3. 治療内容や治療方法、治療のリスク等に関する歯科医師の説明が不十分な場合がある。
4. 医療機関の広告は医療法等により規制されているが、インターネットや新聞折込広告等に掲載されたインプラント治療の広告の中には不適切な広告が見られた。
消費者へのアドバイス
1. 歯科インプラント治療を受ける場合は、消費者自らも十分な情報収集を行うとともに、治療前に歯科医師に対してリスク等に関する説明を自ら十分に求める方が良い。
2. 歯科インプラントを入れた後も、歯科医師の指導の下で適切な口腔清掃を行うとともに継続的に定期検診を受けること。
3. 歯科インプラント治療により危害を受けた場合は、セカンドオピニオンを得たり、納得ができない場合は、有料となる場合もあるが、弁護士会等による法律相談を受けることができる。
(2012.3.26)
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